録音された証拠

依頼者が「決定的な証拠があります」と言って、ICレコーダーやスマートホンで録音した相手方の声を聴かせてくれることがあります。

その中で「これは確かに有力な証拠だ」と思える録音に出会うこともありますが、残念ながら、あまり役にたたなさそうな録音も少なくありません。

録音された証拠の価値は、相手方がどのくらい積極的に話をしているかで決まると思います。つまり、相手方が自身の言葉で自発的に話しているかどうかです。逆に、依頼者が相手方を一方的に追及し、録音の大半が依頼者の声で、相手方は「まあ・・・」とか「そうですね・・・」などと相づちをうっているだけという録音では、無理やり言わせているように聞こえ、証拠としての価値はあまりありません。

録音された証拠を裁判に提出するときには、一読できるようにテープ起こし(録音反訳)しておく必要があります(民事訴訟規則149条1項)。短いものは依頼者自身や弁護士が反訳することもありますし、長いものはプロに任せることもあります。